核の枢軸：サウジアラビアとパキスタンの戦略的相互防衛条約（SMDA）と中東の核秩序変容に関する包括的調査報告
2025年後半、中東および南アジアの安全保障構造は、サウジアラビア王国とパキスタン・イスラム共和国の間で締結された「戦略的相互防衛条約（SMDA）」によって、決定的な転換点を迎えた 。2025年9月17日にリヤドで署名されたこの条約は、数十年にわたる水面下の軍事・財政協力を法的に明文化したものであり、湾岸の石油大国の経済力と、イスラム圏唯一の核保有国の抑止力を事実上統合させた 。この合意は、一方の当事国に対する攻撃を両国への攻撃とみなすという、NATO憲章第5条に酷似した集団的自衛権の文言を明記しており、南半球（グローバル・サウス）主導の新たな核の傘の形成を示唆している 。
この戦略的提携の背景には、米国による伝統的な安全保障の傘に対する深刻な不信感がある。2025年6月のイスラエルと米国によるイラン核施設への空爆、そして同年9月9日のカタール・ドーハに対するイスラエル軍の奇襲攻撃は、米国が地域パートナーの主権を保護する意思も能力も欠いているという認識をリヤドに植え付けた 。これに対し、パキスタンは慢性的な経済危機とインドとの緊張関係（2025年5月の危機）を抱える中で、サウジアラビアという強力な財政的後援者を確保すると同時に、自国の核兵器をイスラム世界の守護者としての地位を強化するための外交カードとして利用している 。
1. イスラムの爆弾：サウジアラビア・パキスタン核協力の歴史的文脈
サウジアラビアとパキスタンの関係は、単なる二国間外交を超えた「特別な関係」であり、宗教的アイデンティティと国家存亡をかけた安全保障上の必然性に根ざしている 。両国の核協力の起源は、パキスタンが1971年の対インド戦争で敗北し、ズルフィカール・アリ・ブットが核開発計画を立ち上げた1970年代にまで遡る 。インドの核覇権を恐れたブットは、「イスラムの爆弾」という概念を打ち出し、パキスタンの核開発をイスラム共同体（ウンマ）全体の抑止力として位置づけることで、サウジアラビアからの資金調達を試みた 。
サウジアラビアはリビアとともに、この野心的な計画の主要な資金源となった 。この投資は慈善事業ではなく、将来的にサウジアラビアが存亡の危機に直面した際に、パキスタンから「ターンキー（即座に利用可能な）」核抑止力を提供させるための戦略的先行投資であったと分析される 。この合意は、1982年に署名された軍事協力プロトコルによって軍事的な実体を伴い、サウジアラビア国内に数千から一時期は1万人を超えるパキスタン軍兵士が駐留する基盤となった 。
サウジアラビアとパキスタンの戦略的・核協力の主要年表
| 時期 | 歴史的出来事 | 戦略的意義 |
| 1970年代 | 「イスラムの爆弾」への資金提供 | パキスタンの遠心分離機プログラムに対するリヤドの初期資本提供 |
| 1982 | 軍事協力プロトコルの締結 | サウジアラビア国内へのパキスタン軍駐留の正式化 |
| 1987 | CSS-2（DF-3A）ミサイルの取得 | 中国から核搭載可能な弾道ミサイルを導入。パキスタンの技術的助言が示唆される |
| 1998 | 核実験後の制裁に対する救済 | パキスタンの核実験に対し、サウジアラビアが日量5万バレルの石油を無償提供 |
| 2004 | A.Q.カーン博士の自白 | 核技術の不拡散体制が揺らぐ。リヤドが闇ネットワークの主要な顧客であるとの疑念が浮上 |
| 2017 | 「イスラムNATO」構想の推進 | イスラム軍事対テロ連合（IMCTC）設立。司令官にパキスタンの元陸軍参謀長を起用 |
| 2025 | 戦略的相互防衛条約（SMDA）署名 | 両国の軍事同盟の公式化と「核の傘」の修辞的な拡大 |
この協力関係の深さは、1998年の核実験の際、国際社会の制裁により経済崩壊の危機に瀕したパキスタンに対し、サウジアラビアが巨額の石油支援を行うことで、同国の核保有を実質的に維持させた事実に象徴されている 。この財政的負債は、パキスタンが将来的にサウジアラビアの安全保障に対し、核の裏付けを含む最大限のコミットメントを行うという暗黙の了解を形成した 。
2. 2025年の地域情勢激変とSMDA締結の触媒
2025年9月のSMDA締結は、中東の脅威認識を根本から変えた一連の軍事行動に対する直接的な反応であった。2024年から2025年初頭にかけて、地域は「垂直的な紛争拡大」の連鎖に見舞われた 。特に2025年6月、イスラエルと米国がイランの3つの主要核施設を空爆したことが決定的な要因となった 。この空爆により、イランの核開発能力は一時的に低下したものの、テロランはIAEA（国際原子力機関）のすべての査察を停止し、核拡散防止条約（NPT）からの脱退を示唆する「戦略的な霧」の中に隠れた 。
サウジアラビアにとって、この戦争から得た教訓は、核の潜伏性（ラテンシー）は脆弱であり、米国は自国の安全保障よりもイスラエルの利益を優先し、従来の通常兵器による防衛では高強度の地域紛争を抑止できないというものであった 。さらに、2025年9月9日のイスラエルによるカタール・ドーハの住宅街への空爆は、リヤドに決定的な衝撃を与えた 。ドーハは主要な非NATO同盟国であり、GCC（湾岸協力会議）の拠点であったにもかかわらず、イスラエルの単独行動を米国が制止できなかったという事実は、米国主導の安全保障アーキテクチャが機能不全に陥っていることを露呈させた 。
この危機を、パキスタンは自国の戦略的プレゼンスを湾岸諸国で高める好機として捉えた 。2025年5月の対インド緊張を経て軍事的威信を再定義していたパキスタン軍首脳部は、サウジアラビアへの「核の傘」提供を交渉材料に、巨額の投資と軍事的地位の向上を勝ち取った 。SMDAは、米国の制約を受けない「グローバル・サウス」の核大国をパートナーに据えることで、サウジアラビアが安全保障の多角化を図った結果である 。
3. 戦略的相互防衛条約（SMDA）の技術的・運用的分析
SMDAは、核保有国と非核保有国の間で締結された防衛協定として、極めて特異な構造を有している。米国と日本、あるいは韓国との同盟関係とは異なり、この条約はグローバル・サウスの主要勢力同士による、第三国（特にイスラエルとイラン）を強く意識した抑止力形成を目的としている 。
協定の主要条項と戦略的影響
| 条項 | 内容の詳細 | 予測される戦略的影響 |
| 集団的自衛 | 「いずれかの国に対する侵略は、両国に対する侵略とみなされる」 | NATO第5条と同様の軍事介入義務が発生。 |
| 軍事の統合 | 共同防衛計画、合同演習、および情報の共有 | 世界最大級のイスラム軍であるパキスタン軍とサウジ軍の相互運用性強化。 |
| 防衛産業の協力 | ドローン、サイバー、宇宙防衛および通常兵器の共同生産 | サウジの「ビジョン2030」に基づく防衛調達の国産化（目標50%）を推進。 |
| 抑止力の提供 | 「あらゆる軍事的手段」を用いた相互支援 | 公式には曖昧だが、パキスタンの核アセットの提供を実質的に内包。 |
この条約は、単なる政治的宣言にとどまらず、具体的な軍事統合を加速させている。パキスタンはすでにサウジアラビア国内に1,500人から2,000人の兵士を技術支援・訓練目的で駐留させているが、SMDAはこの駐留を大幅に拡大し、パキスタン軍の防空ユニットや海軍資産を紅海やペルシャ湾の安全保障に直接関与させる道を開いた 。これにより、イエメンのフーシ派による弾道ミサイル攻撃や、イランの影響下にある非国家主体への抑止力として、パキスタン軍の戦闘経験（カウンターインサージェンシー等）が利用されることになる 。
また、協定に「先制的な自衛」という概念が含まれている点も見逃せない 。これは、一方が直面する「確実かつ差し迫った脅威」に対して、共同で攻勢的な行動をとる可能性を排除していないことを示唆している 。イスラエルやイランといった周辺国に対し、リヤドへの攻撃がパキスタンという核保有国との多正面紛争を招くという認識を植え付けることが、この「共同抑止」の本質的な目的である 。
4. 「核の傘」の現実と修辞：国防相発言の波紋と戦略的曖昧性
SMDAの最も論争を呼んでいる側面は、パキスタンがサウジアラビアに対して「核の傘」を公式に拡大したかどうかという点である 。条約の公式テキストには「核」という言葉は明記されていないが、両国の高官による公の場での発言が、長年の戦略的曖昧性を事実上打ち砕いた 。
2025年9月18日、パキスタンのハワジャ・アシフ国防相はテレビインタビューにおいて、パキスタンの核能力は条約に基づきサウジアラビアに対して「絶対的に利用可能となる」と言明した 。彼はさらに、この合意を「傘（アンブレラ）合意」と呼び、いずれかの国への侵略が共同で撃退されることを強調した 。後に、アシフ国防相は「核兵器は直接的な射程内にはない」と釈明を試みたものの、一度発せられた「核の傘」のメッセージは国際社会に大きな衝撃を与えた 。
SMDA下での想定される核協力モデル
- 拡大核抑止モデル（米欧型）: パキスタンが「サウジアラビアへの核攻撃はパキスタンへの攻撃とみなし、報復核攻撃を行う」と公式に宣言する形態。最も強力だが、制裁リスクが高い 。
- ターンキー戦術核配備モデル: 核弾頭をパキスタン側の管理下に置きつつ、サウジアラビア国内の基地（アル・スライイル等）に配備する、あるいは危機時に即座に移送する体制。NATOの核共有に近い 。
- 技術的・運用的支援モデル: サウジアラビアが取得した弾道ミサイル（DF-3A等）への核弾頭搭載技術や、指揮統制（C2）システムの構築を支援し、サウジ自前の「ブレイクアウト」を加速させる 。
この「戦略的な霧」は意図的に作り出されたものである 。核の傘の有無を公式に肯定も否定もしないことで、リヤドとイスラマバードはイスラエルとイランに対し、最悪のシナリオを想定した慎重な行動を強いている 。特に、中東で長年核を独占してきたイスラエルにとって、パキスタンという実戦経験豊富な核保有国がサウジアラビアの背後に控える事態は、その軍事的優位性を根本から揺るがすものである 。
5. 米国・サウジアラビア123協定と「ゴールドスタンダード」の終焉
パキスタンとの軍事同盟を進める一方で、ムハンマド・ビン・サルマン（MBS）皇太子は、米国との民生用原子力協力協定、いわゆる「123協定」の締結に向けた交渉を継続している 。2026年2月現在、トランプ政権は米国の原子力産業の利益とサウジの引き留めを優先し、従来の不拡散規範を大きく損なう形での合意に踏み切ろうとしている 。
123協定における譲歩と拡散リスク
サウジアラビアは、アラブ首長国連邦（UAE）が結んだ「ゴールドスタンダード（濃縮と再処理を法的に放棄する合意）」を断固として拒否してきた 。NPT第4条に基づく「原子力の平和的利用の権利」を盾に、サウジは国内でのウラン濃縮能力の保有を要求し続けている 。
2026年2月に提示された草案の内容には、以下の懸念すべき点が含まれている：
- 限定的ウラン濃縮の容認: 米国側の技術協力のもと、サウジアラビア国内での低濃縮ウランの生産を認める可能性 。
- 追加議定書（AP）の未合意: IAEAによる最も侵入的な査察である追加議定書の締結を条件とせず、独自の二国間査察体制で代替する動き 。
- 数兆円規模のビジネス案件: ウェスティングハウス等の米国企業に対し、2基の大型原子炉建設の優先交渉権を与える経済的インセンティブ 。
エドワード・マーキー上院議員を中心とする米議会の批判派は、この合意が中東を「核のワイルドウェスト（無法地帯）」に変える危険性があると警告している 。濃縮能力を保有することは、核兵器への「ヘッジ（保険）」を構築することと同義であり、MBS皇太子の「イランが核を持てば、我々も直ちに追随する」という2018年の宣言を裏付けるものである 。
サウジアラビアのIAEA査察体制の変遷（2025-2026）
| 日付 | 実施事項 | 戦略的意図 |
| 2024年12月31日 | 小数量プロトコル（SQP）の廃止発効 | 旧式の限定査察を終了し、包括的査察協定（CSA）へ移行するための前提条件 |
| 2025年8月7日 | 特権・免除に関する協定の締結 | IAEA職員の活動を法的に保護し、透明性をアピールすることで米国との交渉を円滑化 |
| 2025年11月 | 民生用原子力エネルギー協力の共同宣言 | 米サウジ間で協力の枠組みを発表。追加議定書の回避を事実上容認 |
| 2026年2月 | ジュネーブ核交渉 | ラファエル・グロッシ事務局長がイラン・サウジ間の「核のバランス」調整に向けた技術協議を実施 |
サウジアラビアは表面的にはIAEAへの協力を強化しているように見えるが、未申告施設へのアクセスを認める「追加議定書」への署名を拒み続けている点は極めて重要である 。追加議定書がない状態での濃縮技術の移転は、サウジアラビアが民生用施設を隠れ蓑に、核兵器級の高濃縮ウラン clandestine（秘密裏）に生産するリスクを排除できない 。
6. 地域的な波及効果：インド、イラン、イスラエルへの衝撃
SMDAの締結は、中東だけでなく南アジアを含む広範な地域に「拡散の連鎖（プロリフェレーション・カスケード）」を誘発している 。
インド：戦略的バランスの崩壊
この同盟によって最も大きな戦略的損失を被ったのはインドである 。インドは過去10年間、イスラエルとの防衛協力とサウジアラビアとのエネルギー・貿易協力を両立させる「全部取り」の戦略を追求してきた 。しかし、SMDAによりサウジアラビアがパキスタンの安全保障に深く関与することになれば、インドの対パキスタン抑止戦略（コールド・スタート・ドクトリン等）は根底から覆される 。サウジの石油マネーがパキスタンの軍備増強を支える「核の盾」となるシナリオは、ニューデリーにとっての悪夢である 。
また、米国が主導してきた「インド・中東・欧州経済回廊（IMEC）」も、この戦略的再編により不透明となっている 。インドとイスラエルをサウジアラビア経由で結ぶこの回廊は、リヤドがイスラエルとの正常化を保留し、パキスタンとの軍事同盟を優先したことで、その地政学的な妥当性が失われつつある 。
イラン：見せかけの歓迎と水面下の警戒
イランは公的にはSMDAを「イスラエルの侵略に対する共同抑止」として歓迎する姿勢を見せているが、その内情は極めて複雑である 。ペゼシュキアン大統領やハメネイ師の側近は、この同盟が「包括的な地域安保システム」の始まりであると述べているが、実際にはテヘランはサウジがパキスタンの核兵器を背後に据えて、中東におけるスンニ派の軍事的優位性を確立しようとしていることを強く警戒している 。
もしパキスタン軍兵士や核兵器がイランの国境付近（サウジ東部州やバロチスタン）に事実上展開されることになれば、イランは自国の「核のラテンシー」を放棄し、核武装の最終段階へと踏み出す口実にする可能性がある 。これは中東全体での核の均衡を崩し、トルコやエジプト、さらにはアルジェリアまでもが核武装を検討し始める「ドミノ倒し」の引き金となりかねない 。
「イスラムNATO」構想の現実味
SMDAは、MBS皇太子が提唱してきた「イスラムNATO」構想に実質的な軍事力を与えるものである 。従来のIMCTCは、テロ対策を中心とした緩やかな連合であったが、SMDAによって核保有国が中心的な役割を果たす「集団抑止組織」へと変貌しつつある 。
この連合が拡大した場合、以下の役割分担が想定される：
- サウジアラビア・湾岸諸国: 膨大な資金提供と最新の防空・インフラ拠点の提供 。
- パキスタン: 大規模な陸軍兵力と核抑止力の提供 。
- エジプト・トルコ: 海上交通路の確保と高度なドローン・ミサイル製造技術の提供 。
このような構造は、米国や中国といった大国に依存しない、イスラム圏独自のパワーブロックを形成することを目指している 。パキスタンにとって、この連合の「核の守護者」としての地位は、国内の経済危機を脱するための外交的レバレッジ（資金調達手段）となると同時に、インドとの対峙における背後の安全（戦略的縦深性）を確保する手段となっている 。
7. 核協力における技術的・制度的制約と脆弱性
高らかな政治的修辞にもかかわらず、サウジアラビアとパキスタンの核協力には、多くの現実的な制約が存在している。
指揮統制（C2）と sovereign control（主権的管理）
パキスタンの核兵器は、陸軍参謀長を頂点とする国家指揮権限（NCA）と戦略計画局（SPD）によって、極めて厳格に一元管理されている 。核技術や兵器を他国と共有、あるいは運用を委ねることは、パキスタン自身の対インド抑止力を希薄化させるリスクがある 。また、核兵器の移送や配備を察知された場合、米国やイスラエルによる先制攻撃を招く恐れがあり、パキスタン軍部が実際に核弾頭を手放すか、あるいは共同管理を認めるかは依然として疑問視されている 。
国際的な孤立と制裁の恐怖
パキスタンは慢性的な外貨不足にあり、IMF（国際通貨基金）や世界銀行からの支援に依存している。核兵器の譲渡や「核の傘」の公式な提供が発覚すれば、1998年とは比較にならないほど強力な国際制裁が科されることになる 。中国もまた、自国の周辺地域での核拡散には一貫して反対しており、パキスタンの暴走が判明した場合には、同国の武器輸入の81%を占める供給ラインを停止する可能性がある 。
内政の不安定性と安全確保
サウジアラビアの「ビジョン2030」に伴う社会変革や、パキスタン国内の過激派勢力（TTP等）による核施設への脅威も無視できない 。核の枢軸が形成されたとしても、内部のクーデターや政権交代によって核の管理が失われるリスク（いわゆる「Loose Nukes」問題）は、米国やイスラエルがこの同盟を崩壊させるための口実として利用され続けるだろう 。
8. 結論：2030年に向けた中東の核の地平線
2025年9月に署名されたサウジアラビアとパキスタンの戦略的相互防衛条約（SMDA）は、冷戦後の中東秩序を完全に終わらせた歴史的文書である。リヤドは米国の安全保障の不確実性をパキスタンの核能力で補完し、パキスタンは核大国としての威信をイスラム圏全体に広げることで自国の存続を図っている。
「イスラムの爆弾」という40年前の構想は、今や具体的な軍事条約と核共有の議論へと変貌を遂げた 。今後、米国が123協定を通じてサウジの核濃縮を認めれば、NPT体制は実質的に形骸化し、中東は複数の核保有国が対峙する「核の戦国時代」へと突入するだろう 。国際社会は、単なる核不拡散の枠組みを超えて、この新たな「核の枢軸」が地域安定に寄与するのか、あるいは破滅的な軍拡競争の序章となるのかを、極めて慎重に監視し続ける必要がある 。
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